福利厚生・制度紹介

福利厚生
【制度】 | 社会保険、労災保険、財形貯蓄、共済会、社員持株制度ほか、企業年金基金、DC確定拠出年金制度、退職一時金 |
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【施設】 | 独身寮、提携保養施設ほか |
【活動】 | 各種サークル活動、レクレーション |
ワークライフバランスへの取り組み
働く社員が仕事のやりがい、生きがいを感じられるよう、柔軟な働き方が可能な労働環境を整えるとともに、さまざまな制度を通じて“仕事と家庭の両立”を支援するための環境づくりに努めています。
休暇・休業制度の充実
年次有給休暇、夏季休暇(5日間の一斉休暇、土日を含めて連続9日間)、年末年始休暇(最低6日間)、不動テトラの日(創立記念日)、各種慶弔休暇、配偶者の出産休暇、リフレッシュ休暇、福祉有給休暇などを整備しています。
連続5日間の休暇が取得できるリフレッシュ休暇制度では、社員が家庭や地域社会により深く関わることを奨励しています。
また、使い残した有給休暇を福祉有給休暇として積み立て、病気や入院、子どもの看護などのために使用することが可能です。
育児や介護のための支援
育児休業制度や介護休業制度はもちろん、法で定められた基準を上回る制度によって子どもを育てながら働く社員を支援しています。
女性社員の育児休暇取得率は100%、男性社員の育児休業取得者も着実に増加しています。
また、子育て中や介護中の勤務時間は、都合に合わせて7パターンから選ぶことができます。
労働時間の短縮
いま、建設業界では、作業所の週休2日制の完全実施を目指した取り組みが急ピッチで進められています。
当社においても、着実に休暇取得ができる体制づくりや、意識面の改革、時間管理の自動化などに労使一体となって取り組んでいます。
多様な人材の活躍支援
性別・年齢などを問わず、多様な人材が気持ちよく働き、力を充分に発揮できるような職場環境を整えていきたいとの想いから、さまざまな取り組みを実施しています。
女性の活躍
女性活躍推進法や男女雇用機会均等法の趣旨に則り、2016年4月から3年計画で総合職採用における女性比率のさらなる向上と管理職層の女性数増加を目指しています。
社内の女性の7割以上は総合職、部長、課長などの管理職として活躍しています。
シニア世代の再雇用制度
定年後も引き続き働く意欲のある社員を積極的に再雇用し、長年培った技術・技能・知識を活かすとともに、それらを若い世代へと伝えていきます。
社員区分転換制度
技能系から総合職への転換など、異なる職種へのチャレンジが可能です。